令和２年の宅建試験に合格するために今すぐすることまとめ

こんにちは、編集長Ｓです。

みなさんは、上の二人の会話を聞いてどう思いましたか？

合格を目指していても具体的に何点をとるといった目標は立てていますか？

今回お話しするのは、資格試験の場合特に何点取るといった目標を立てたほうがいいというお話です。

なぜ、目標点を決めることが重要なのか

なぜ、目標点を決めることが重要なのかについて見ていきましょう。

宅建試験は、何点以上取ったら合格というように明確に決まっている試験ではありません。

そのため、何点取るかの目標点を設定しても意味が無いのでは？と思うかもしれません、ですがそうではないのです。

合格点が決まっていなくても、ここ数年はだいたいの35~37点当たりが合格ラインとなるので、そもそも35点以上取れていないとまた受験することになります。

このように、合格に必要な点数を知ることですべての問題を解答する必要がない事が判り、これから約1か月半で何をすればいいのかが見えてきます。

何点を目標にすればいいのか

では何点を目標にすればいいのかについ考えていこうと思います。

上で書いたように、ここ数年は35~37点が合格点となっています。

ですので、35点をまずは目標にして、そこから徐々に積み上げていくことをおすすめします。

35点を目標したところでどのように35点をとるかは人それぞれ違ってきますので、各自の得意不得意を考慮して35点の内訳を考えてください。

もう一度言います、まずは、35点を目標にしましょう。

配点からどのように得点していくか考察

宅建試験の配点は、権利関係14点、宅建業法20点、法令上の制限8点、税その他8点で合計50点というものです。

受験者の方はこの内訳はすでに熟知していると思います。

この50点の配点からいかにして35点を超えていくかということを考えて試験対策をしていきましょう。

例えば、権利関係の分野が苦手であった場合、『権利関係の最頻出分野のみ』の勉強（過去問のみを繰り返す）ことで5点を確保して、残りの『宅建業法』、『法令上の制限』、『税その他』の方で30点を取るという戦略を立てることが考えられます。

　また、『法令上の制限』と『税その他』は難しい問題が出ることがあるので、だいたい4点づつ合計8点分の得点を目指すことをおすすめします。

できれば、『法令上の制限』と『税その他』の分野も最小限の時間をかける程度で切り上げることをおすすめします。

ここまでで、13点となります。そうすると、残りは22点です。

あれ？『宅建業法』の配点は20点なので、これでは目標点に届きません。

そこで、権利関係の分野でもう少し取るか、法令上の制限でもう少し取るしかありませんね。

更に、『宅建業法』だって2~3問間違えてしまうかもしれません。

そうすると結局、『権利関係』で7~9点、『宅建業法』で17~20点、『法令上の制限』で5~6点、『税その他』で4~6点で35点以上をとることを目指すことになります。

ずばり、『権利関係』9点、『宅建業法』17点、『法令上の制限』５点、『税その他』４点で35点というのが現実的な得点目標になると思います。

得点目標のメリット

上記のように、得点目標を作った場合のメリットについて見ていきましょう。

メリットは、ずばり捨て問が作れるということにあります。

もちろん、すべての問題を時間内に解答して得点していくことが重要です。

ですが、試験まで時間がないし、また試験時間も足りないといった問題を抱えている宅建受験生は結構いると思います。

そのような宅建受験生には、各分野で得点できる問題を優先的に解答して、分からない問題をどんどん飛ばしていくことで、時間切れを防ぐことができます。

さらに、分からない問題は適当にマークしていくことで2~3点ぐらいは得点が上積みされることもあります。

そうすると、35点を確保することで結果として37点近く取れてしまうことになるのです。

このように、解けるはずの問題が手付かずで残ることを回避することができます。つまり時間切れを無くすことができるのです。

もともと解く予定のない問題は、例えば分からない問題はすべて3にマークするとかいったことを決めておけばラッキーで正解になるかもしれません。

令和2年の宅建試験に合格するために今することをまとめると

このように、見てくるとい令和2年の宅建試験に合格するために9月1日の今することは、目標点を再度確認することです。

目標点を再度確認したら、今の自分の足りない分野の頻出部分をクリアーしていくことです。

まだまだ、宅建試験に合格することは可能ですので、あきらめずに一つ一つ積み上げていきましょう！

それでは、今日はこのへんで終わります。